段階的に地域社会の全域を共有(公地)化する

  段階的に土地の相続に制限を加えることによって数十年で地域社会の全域を共有化できます。例えば、まず、最初の十年間を猶予期間とし、その次の年から十年間を一万平米以上の広さの土地の私的相続を禁じ、地域社会によって相続します。そして、その次の年から十年間を五千平米以上の土地の私的相続を禁じ、地域社会の相続とします。そしてまた、同じようにその次の年から十年間を二千五百平米以上の土地を、その次の十年間を千平米以上の土地を、そして、最終的にはすべての土地を地域社会の共有地として、その間に住民皆で地域社会全体の再設計を行って土地利用などの最適化を図り、その計画に従い、一家族当たり公平に、三百平米から六百平米位の間で最も適当と思われる広さの土地を生涯にわたる私的専用地として割り当てます。
  この時、住民全員を地域社会の公人とし、また、成人に対しては地域社会が必要と認めた本質的な労働を公務として割り当てそれを皆で分担します。この時同時に、社会の基本的制度や通貨なども本質的なものに変えます。
  さて、すべての住民がそれぞれの本質を幸せに生きていくことのできる本質主義社会は、皆でさまざまなアイデアを出し合えば実現可能です。ユートピアはまったくの不可能事ではなく、まさしく限りなく実現可能な未来世界なのです。ただわたしたちがそう望み、そして、その実現に向けて共に知恵を絞り、力を尽くせば、それはやがてわたしたちにとって必ずや身近なものになってくるのです。

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